technology技術紹介

日本で最も歴史のある
センタレスグラインダメーカー

日本で最も歴史のあるセンタレスグラインダメーカーです。1940年(昭和15年)、日本ではじめてセンタレスグラインダ(心なし研削盤)を開発し、センタレス研削盤専業メーカーとして現在にいたるまで製造を続けております。

1970年に、現在の当社のセンタレスグラインダ(心なし研削盤)の特長である静圧軸受を採用したHI-GRIND2形を開発し、これは「歴史的価値のある工作機械を顕彰する会」(日本工業大学技術博物館主催)から、2010年にベストテクニカル賞を授与されています。詳しくはこちら

1987年にはナノメーターレベルの精度を出す小型センタレス研削盤ナノトロンを開発し海外での学会発表を行いました(1993-ASPE)。
2017年には超精密小型センタレス研削盤UG-150-Ⅱについて沖縄での(2017‐ISAAT)にて発表を行いました。

  • 工作機器の要素技術

    • 軸受技術:
      動圧軸受、転がり軸受、静圧軸受の技術を使い、用途により製品化しておりますが、高精度なセンタレス研削盤に最適な静圧軸受を使った機種を多く製作し ております。静圧軸受は以下のような特長があります。
      • ■ 静圧軸受
      • a.油膜の剛性が高く、それが回転数に依存しない。センタレス加工の基準面を作る調整車軸の回転精度を高める。
      • b.厚い油膜を介してスピンドルを支持しているため部品精度の平均化効果が大きく、回転精度が高い。
      • c.厚い油膜によるダンピング効果が大きくビビリにくい。
      • d.金属接触が無い構造のため、長期間にわたって高い精度を保持する。
    • 静止軸型スピンドル:
      従来よりワンランク上の精度を目指すため、静止軸型スピンドルを探用した機種を開発し、ナノメーターレベルの研削を実現しています。 静止軸型スピンドルは以下のような特徴を持っています。
      • ■ 静止軸型スピンドル
      • a.砥石スリーブを直接駆動するので軸長が短く、機械幅を小さく設計できる。
      • b.スピンドルが砥石軸ハウジング(砥石ヘッド)の一部となった構造をとり機械剛性を高める。
      • c.スピンドルが回転せず、スリーブのみの回転なので回転体の質量が少なく動剛性が高い。
      • d.軸受による支持部がスリーブ内にあるので、従来型の両持ちスピンドルのように軸受部がスピンドル固定のために変形される事が少なく、軸受 本来の高い回転精度が得られる。
  • 工作物のハンドリング技術

    空圧、NCサーボ等による自社設計のマテハンシステムの外、購入品ロボットを使用したシステムまで作成しています。通常のマテハンスピードのローダーから、着脱時間2秒の高速ローダーまで可能です。

  • 制御、計測技術

    空圧、油圧、シーケンサー、CNCによる機械の全体制御を行い、接触式、空圧式、レーザー使用による工作物検測とそれによる補正制御を行います。

  • 研削技術

    通常砥石、CBN, DMD砥石を使用した研削と、各種砥石の精密ツルーイング 技術を提供いたします。また、各種のスチール、アルミニウム、プラスチック、セラミックス等の種々な 素材と工作物形状により異なる各種の研削アプリケーションを提供いたします。

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技術をご紹介

ENVIRONMENTAL POLICY環境方針

R2.12 日進HP更新 ISO登録証

環境方針

(株)日進機械製作所は、
「モノづくり やさしい地球にも 恩がえし」
「考えよう 自然環境 未来のために」
をスローガンに環境マネジメント活動に取組みます。

当社は、三方原台地と天竜川の河川敷に囲まれた恵み豊かな自然の中にあって、「センタレスのニッシン」として親しまれている心なし研削盤を製造する本社工場 として事業活動を展開しています。これらのことを認識し、以下の環境方針を定めます。

  • 事業活動に係わる環境影響及び外部・内部の課題並びに利害関係者の要求事項とリスク及び機会への取組みを認識し、技術的・経済的に可能な範囲で環境目標を定め、環境汚染の予防と持続可能な資源の利用を推進するとともに、環境マネジメントシステムの継続的改善を図ります。
  • 環境側面に関する法規及び当工場が同意したその他の要求事項を順守するとともに、維持管理を行います。
  • 事業活動が与える環境影響の中で、次の項目を重点に環境マネジメント活動を行い、定期的に見直しを実施します。
    (1)顧客に提供する製品のリードタイム短縮を図り、生産効率を向上します。
    (2)顧客の要求に応じた製品を設計・販売する中で、生産性向上及び品質向上等による環境貢献活動を推進します。
  • 環境教育の充実を図り、全従業員(当社の為に働く全ての人)が環境方針を理解し、全員参加で取組みます。

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